2026-2027 研究員紹介
磐田キャンパス （iwata campus） 社会全体のスマート化 藤枝キャンパス （fujieda campus） BiViキャン（藤枝駅前） 1
静岡産業大学ホームページ 2
静岡産業大学総合研究所は、2012年4月の創設以来、地域社会の発展に寄与する教育・研究の提供という ミッションを掲げ、地域密着のシンクタンクとして歩んでまいりました。10余年にわたる活動を支えてくださった皆さま の温かいご支援に、心より感謝申しあげます。 現在、私たちは歴史的な転換点に立っています。生成AIをはじめとするテクノロジーの急速な進化は、産業構造 や私たちの働き方を根本から変えようとしています。このような激動の時代だからこそ、膨大な情報の中から正しい 価値を見極め、確かな予測に基づいた戦略を立てることが不可欠です。当研究所では、大学の知見と学外の有識 者のネットワークを結集し、自治体や企業、経済団体の皆さまの事業受託や政策立案を強力にバックアップいたし ます。 私たちが目指すのは、単なる経済的な成長にとどまりません。これからの地域社会において最も重要な指標の一 つは、そこで暮らし、働く人々の「ウェルビーイング」であると確信しています。心身ともに満たされ、生きがいを持って 挑戦できる環境をいかに構築するか。私たちは地域の皆さまの声に真摯に耳を傾け、共に未来を創造するための 公開講座やシンポジウムを通じて、真の豊かさを追求する知の拠点であり続けたいと考えています。 新しい事業への挑戦を模索している方、研修や研究のパートナーを求めている企業・自治体の皆さま、どうぞお気軽 に当研究所へご相談ください。皆さまにとっての最善の解決策が見つかるよう、組織を挙げてサポートさせていただ きます。 地域社会の新たな価値創造に向け、皆さまの「知のパートナー」として当研究所を幅広くご活用いただけますと 幸いです。皆さまと共に歩む静岡産業大学総合研究所に対して、今後とも変わらぬご支援を賜りますようお願い申 しあげます。 静岡産業大学総合研究所 所長 中山 勝 所長あいさつ 静岡産業大学は「県民大学宣言(Ｐ2参照)」を提唱し、静岡県、キャンパスを置く藤枝市や磐田市、近隣市町、 県内の企業や商工会議所など、産・官・学・民との連携、協力を得て実施する地域連携、地域貢献を進めています。 本学が有する教員や学生などの人材の活用、教育力、研究力の提供をもとに地域の課題に取り組み、地域社 会の活性化と発展、地域に貢献する人材育成に向けて、広く様々なご要望、ご相談に対する受付窓口として「地 域連携室」を開設しています。 本学教員に研究を委託したい、共同研究したい、あるいは講演を依頼したいなどのご希望がある場合もお気軽に お問い合わせください。 各教員が対応できる分野、テーマについては本書または大学ホームページ教員紹介ページでご確認ください。 【問い合わせ先】 総合研究所 https://req.qubo.jp/ssu/form/sird 静岡産業大学との地域連携や受託・共同研究などの総合窓口 3
4 学長 小泉 祐一郎 教 授 15 副学長 佐野 典秀 教 授 15 学長補佐 牧野 好洋 教 授 7 経営学部長 田畑 和彦 教 授 16 スポーツ科学部長 館 俊樹 教 授 33 経営学部 あ行 明石 さつき 特任教授 16 石垣 美佳准教授 17 入江 眞理 教 授 17 岩本 武範 教 授 5 王 暁芸 講 師 18 太田 さつき 准教授 18 か行 神尾 玲子特任講師 19 川合 智之 講 師 19 川端 奈津子 教 授 20 北本 遼太 講 師 20 熊王 康宏 教 授 21 小林 健一郎 教 授 21 近藤 尚武 教 授 22 さ行 佐藤 重芳 講 師 22 佐藤 寛子 教 授 23 下田 明宏特任教授 23 た行 高城 佳那准教授 24 髙橋 等 教 授 24 田口 敏行 教 授 25 谷口 昭彦 教 授 25 谷口 正昭 教 授 26 塚本 博之 教 授 26 土居 繭子 教 授 27 な行 中山 勝特任教授 27 永田 奈央美 教 授 28 法月 健 教 授 28 は行 日隈 美代子 准教授 29 藤田 直樹准教授 29 堀内 慎一郎 准教授 30 ま行 万浪 靖司准教授 9 宮田 弘一 教 授 30 や行 山内 秋人特任教授 31 山田 一之 教 授 31 山田 悟史 教 授 32 ら行 劉 放 講 師 32 わ行 渡辺 俊也 講 師 33 スポーツ科学部 あ行 青木 優 教 授 34 伊藤 麻希准教授 11 大島 建 講 師 34 か行 笠井 義明特任教授 35 木村 駿介准教授 35 後藤 隆浩 教 授 36 さ行 佐藤 知条 教 授 36 佐藤 若准教授 37 塩梅 弘之 講 師 37 た行 田髙 悠晟 講 師 38 な行 中井 真吾 教 授 13 中西 健一郎 教 授 38 ま行 松永 由弥子 教 授 39 宮崎 彰吾准教授 39 わ行 和所 泰史准教授 40 藁科 侑希 講 師 40 総合研究所 客員研究員 41 研究員名検索 ※大学ホームページ教員紹介URLは以下の通りです。 (https://www.ssu.ac.jp/faculty/teacher/) ※五十音順にて記載
心の余裕が、社会を動かす。そして、幸せを運 学 位 博士（工学） 京都大学 専門分野 都市社会工学 マーケティング ウェルビーイング経営 所属学会 日本都市計画学会 ウェルビーイング学会 感性工学会 土木学会 ほか 岩本 武範 経営学部 教授 IWAMOTO Takenori 5 経 営 学 部
んでくる。 ■紹介 「自利利他圓満」で生きることを理想と しています。 比較的、落ち着きのないタイプで、お調 子者ですので、１勝99敗くらいの人生を 喜怒哀楽を味わうように生きています。 企業で働き、管理職（らしき）という立 場が長く、そして大学研究員、さらに作家 や講演家など、文字通り、赴くままに行動 しまくってきた変人です。 ただ、おかげさまで、出会った人の数よ りも、困ったときに助けてくれる人たちが 私の宝になっています。人生に悩んだり、 お茶目に「生きがい」を考えたりすると、 決まって助けてくれる人が現れます。そし て、私や私の家族、周囲にも好影響をも たらし、幸せな未来へと駒を進めてくれ ます。 かくいう私も、そうしたご支援をする機 会があったり、これまでの経験や状況か ら、人や地域や組織にとって、どのように 接するのが最適なのかを判断し、行動す ることがあります。まさに、「自利利他圓 満」を感じる瞬間なのです。 私は、日頃「、人の行動の理由」や「幸せ なまちづくり」をテーマに研究しています が、結局のところ、自利だけでも、利他だ けでも、良い社会は形成されないことに、 いやというほど出くわします。そうしたス ピリットを忘れず生きているのが岩本武 範という変人です。 私の研究は、「自利」と「利他」が両立す るときに、人・組織・地域は持続的に良く なる、という実感から出発しています。現 実の社会では、正しさだけでは人は動か ず、善意だけでも成果は続きません。だか らこそ私は、人が動く理由を丁寧に捉え、 同時に、みんなが納得できる意思決定へ と接続する研究に取り組んでいます。 中心テーマは、政策やサービスが“用意 されている”にもかかわらず十分に活用 されない「提供―利用ギャップ」を、心理・ 環境・文化・関係性の交点として捉え直 し、改善設計に落とし込むことです。単に 「使わないのは利用者の問題」とせず、利 用者の制約や感情、価値観のズレを含め て、現場で再現可能な形で解決策を構築 します。 近年は、ASOB（I 認知的スラック／心 の余裕）を起点として、FEAT （Fail/Excite/Analyze/Try）の経験がレ ジリエンスを高め、意思決定の質を押し 上げ、結果として生活の充実へつながる という媒介構造（ARMモデル）を理論化 し、統計分析（回帰分析・SEM等）で検証 しています。自治体連携では、施策と主観 指標・客観指標を対応させる「政策連動 型評価」を設計し、調査設計から分析、可 視化、提言まで一気通貫で社会実装を進 めています。 学術的な厳密さを担保しながら、最終 的に目指しているのは、立場の違い（ズ レ）を“対立”で終わらせず、“納得できる 前進”に変えるための知と技術を、現場に 返すことです。 私の地域連携は、「誰かの正義」を押し つけるのではなく、現場にある価値観の ズレや利害の衝突を丁寧に可視化し、合 意形成と実装へつなげることを重視して います。行政・企業・学校など、異なる立 場が関わる場面ほど、意思決定の“納得 感”が成果の持続性を左右します。 そのために、①現状把握（ヒアリング・ データ収集）、②測定（調査設計・指標 化）、③分析（統計解析）、④可視化（伝わ る資料化）、⑤改善提案（実行可能な設 計）、⑥運用支援（振り返りと改善）までを 一気通貫で伴走します。 【自治体・地域（政策／まちづくり）】 ・総合計画、施策評価、EBPM支援（KPI 設計・効果検証・改善提案） ・市民意識調査／地域実態調査（設計・ 実施・分析・報告書作成） ・政策連動型指標（ウェルビーイング、満 足度、納得感等）の設計とダッシュボー ド化 ・中心市街地活性化、回遊・人流、公共 交通の利用促進、スマートシティ施策の 評価 【学校・教育（探究／人材育成）】 ・探究学習の介入効果測定（事前・事後 調査、尺度設計、分析、改善提案） ・教職員研修（調査設計、データの読み 方、根拠に基づく改善の進め方） 【企業・組織（意思決定／組織づくり）】 ・従業員調査（働きがい、心理的安全性、 意思決定、組織風土等）と改善支援 ・データ活用・意思決定の質を高める研 修／ワークショップの設計と実施 まずは小さな実証からでも構いませ ん。現場の文脈と人の感情を大切にしな がら、自利と利他が同時に前進する設計 を、実装まで伴走します。 ■研究概要 ■地域連携(連携可能内容) 6 経 営 学 部
実践！経済分析と統計活用―GDP統計、経済 学 位 博士（商学） 慶應義塾大学 専門分野 経済学 所属学会 環太平洋産業連関分析学会 日本統計学会 日本応用経済学会 経済統計学会 牧野 好洋 学長補佐 経営学部 教授 MAKINO Yoshihiro ※私は研究のこぼれ話を静岡産業大学webサイト「リレーエッセイ」に寄稿しています。 もしよろしければ、ご覧ください。 ◇2023年7月14日付け 「日本は「48」都道府県？」 （各都道府県のGDP統計では、48番目の都道府県（？）が存在します。それは…） ◇2015年5月7日付け 「GDPのひみつ－不動産業の割合はなぜ大きい？－」 （GDP統計で不動産業を見ると、割合がとても大きいです。その理由は…） ◇2014年2月3日付け 「 地元」を学ぼう－静岡県や県内各市町の経済的特徴－」 （静岡県の各市町を製造業の特性によって大別してみました） ◇2013年1月21日付け 「アンケート調査の落とし穴－数字にだまされるな－」 （アンケート調査の結果を見るときに一寸、気を付けるべき事柄は…） 7 経 営 学 部
波及効果、アンケート調査 ほか ― ■紹介 私たちの社会は、とても【複雑】です。そ こには、数多くの家計・企業・政府が存在 し、様々な経済活動を行っています。例え ば、〔家計〕は労働力を企業に提供し、所 得を得て、それを消費や貯蓄に充てます。 〔企業〕は原材料などを購入、人を雇用 し、多様な財・サービスを生産します。〔政 府〕は租税・社会保険料を徴収し、道路な ど社会資本や医療保険・年金保険など社 会保障を提供します。 私は、①このように複雑な現実経済を 簡単な経済モデルに表すとともに、②調 査を通して現実経済をデータ（統計）で捉 え、③両者を組み合わせ、経済波及効果 などに関する分析を試みています。 「統計を用いた経済分析」（計量経済 学、経済統計）が、私の専門分野です。 研究では「やってみる」「少しの工夫」 「諸機関との連携」を重視しています。 例えば、これまで、以下の研究を行いま した。 「経済波及効果」（図1）。これは、財・ サービスの生産やイベントの実施などが、 各産業に及ぼす影響を示します。 静岡県の場合、産業構造が地域ごとに 大きく異なるため、その影響は県内均一 でなく、いずれかの地域に強く表れます。 そこで、私は静岡県データ活用推進課 （現・統計活用課）と協力し、県への経済 波及効果を地域別に変換する指標を開 発しました。 そこから、乗用車の生産は主に県西部 地域に、食料品の生産は主に県中部地域 に、パルプ・紙の生産は主に県東部地域 に影響をもたらすことをより明確に示し ました（図2）。 同指標は現在、県のwebサイト「統計 センターしずおか」で公表、活用されてい ます。 私はこれまで、国・県・市、他大学、経済 研究所などと連携しながら、経済統計の 整備や統計を用いた経済分析、研究発表 を数多く行ってきました。 これからも、「実践「」工夫「」連携」を組 み合わせ、社会に貢献したく思います。 例えば、以下の事柄について連携可能 です。 ◇マクロ・ミクロ経済学の基礎知識の紹 介 ◇GDP統計の見方・使い方の説明と活 用 ◇経済モデルを用いた経済波及効果の 計測 ◇様々な経済統計に基づく地域経済の 分析 ◇アンケート調査の設計と考察 など 図1 乗用車の生産の経済波及効果（イメージ） （出所）筆者作成。 図2 乗用車の生産1億円が県内各地域にもたらす経済波及効果 （出所）静岡県「平成27（2015）年静岡県産業連関表」に基づき、筆者作成。 ■研究概要 ■地域連携(連携可能内容) 8 経 営 学 部
３つのMission（「産官学連携」「変化と成長」「三方よし」） 地域産業で活躍する人材の育成と地域社会、地域産業の 学 位 修士（経済学） 京都産業大学 専門分野 観光学 経営学 商学 特別支援教育 所属学会 日本国際観光学会 日本観光経営学会 日本観光ホスピタリティ教育学 日本インターンシップ学会 万浪 靖司 経営学部 准教授 YASUSHI MANNAMI 9 経 営 学 部
） 達成を目指し、観光事業を中心に地域社会、 活性化に貢献できる研究開発を進めます。 ■紹介 私の研究・教育の軸は、観光分野を中 心とした地域産業と大学教育の接続に あります。近年、SDGsやSociety5.0の 進展、人口減少や地方創生といった社 会構造の変化により、地域や産業を取り 巻く環境は大きく変化しています。この ような時代において、大学には単なる知 識の提供だけでなく、地域社会や産業 とともに価値を創出する役割が求めら れていると考えています。 私は、「産官学連携「」変化と成長「」三 方よし」という３つのMissionを掲げ、観 光事業を起点としながら地域社会・地 域産業の発展に寄与する教育・研究に 取り組んでいます。特に重視しているの は、学生が実社会の課題に直接向き合 う機会をつくることです。講義だけでな く、フィールドワークやプロジェクト型学 習を通じて、地域企業や自治体の方々と 協働しながら学ぶ環境づくりを行ってい ます。 また、これまでの研究では、観光・留 学・旅行業界の動向やグローバル人材 育成、産学協働教育（コーオプ教育）な どをテーマに、実務と教育をつなぐ視点 を重視してきました。理論と実践を往還 しながら、地域とともに成長する教育モ デルの構築を目指しています。 私の研究は、「観光×経営×地域」を キーワードに、地域創造における大学の 役割を実践的に明らかにすることを目 的としています。特に、観光ホスピタリ ティ産業を軸とした地域産業の活性化 と、それを担う人材育成のあり方に関心 を持っています。 研究アプローチとしては、プロジェクト マネジメントやOODAループ （Observe・Orient・Decide・Act）と いった実務的なフレームワークを活用 し、課題解決型・実践検証型の研究を 行っています。これは、分析だけにとどま らず、実際に地域で活用可能な施策の提 案や実装までを視野に入れるためです。 また、日本型コーオプ教育（産学協働 教育）の構築や、企業が求める人材と大 学教育の接続に関する研究にも取り組 んでいます。地方大学においては、教育 内容と産業界のニーズのギャップが課 題となることが多く、このギャップをい かに埋めるかが重要なテーマであると 考えています。 さらに、観光分野においては持続可能 性の観点を重視し、地域資源の価値を どのように発見・再編集し、発信し、経 済価値へとつなげていくかについて研 究を進めています。これらの取り組みを 通じて、地域に根ざした実践的な知の創 出を目指しています。 私の教育・研究の大きな特徴は、地域 企業や自治体との連携を前提とした実 践型プロジェクトにあります。例えば、川 根本町と連携した観光プロモーション では、学生が現地での体験やインタ ビューを通じて地域の魅力を掘り起こ し、それをWebコンテンツとして発信す る取り組みを行いました。このような活 動を通じて、学生は実社会の課題に触 れながら学び、地域側にとっても新たな 価値発見や発信につながると考えてい ます。 連携の形としては、主に３つの柱を想 定しています。 一つ目は、課題解決型プロジェクトで す。企業や自治体が抱える課題に対し て、学生とともに調査・分析・提案・検証 までを一体的に行います。観光プロモー ション、地域資源の活用、マーケティング 戦略の立案など、実務に直結するテーマ に対応可能です。 二つ目は、新規開発型プロジェクトで す。新たな商品やサービス、観光コンテ ンツの企画・開発を行い、実践的に検証 していきます。OODAループを活用する ことで、試行と改善を繰り返しながら、 実現性の高い成果につなげることを重 視しています。 三つ目は、人材育成を目的としたプロ グラムです。高大連携や講義・セミナー を通じて、観光や地域分野における実践 的な学びを提供します。グループワーク やフィールドワークを組み合わせること で、主体的に課題を発見し解決する力を 育成します。 また、「観光×経営」「観光×地域」を テーマとした講義や研修の提供も可能 です。企業研修や自治体職員向けのプ ログラムとしても応用できると考えてい ます。 これらの取り組みを通じて、教育・研 究・地域貢献を分断するのではなく、一 体として推進していくことを重視してい ます。学生、企業、地域の三者にとって価 値のある成果を創出する“共創”の仕組 みづくりに、今後も取り組んでいきたい と考えています。 ■研究概要 ■地域連携(連携可能内容) 10 経 営 学 部
スポーツや運動の「楽しさ」を分かち合う 学 位 修士（映像身体学） 立教大学 専門分野 スポーツウエルネス ダンス 身体教育学 所属学会 日本体育・スポーツ・健康学会 日本女子体育連盟 伊藤 麻希 スポーツ科学部 准教授 ITO Maki 幼少からモダンバレエを始め、現在に至るまでダンサーとして多くの舞台に立 つ機会に恵まれてきました。ダンサーとして身体を見つめ、身体で考え、身体を 動かす経験を重ねる中で、身体で起こるさまざまなことや、身体を動かすことの 楽しさを、より多くの方と共有したいと考えるようになりました。 また、ダンスのパフォーマンス活動に加え、フィットネス指導者としても長く活 動しており、多くの指導者や参加者との交流を通して運動指導の研鑽を積んで まいりました。 スポーツや運動の魅力は、身体を動かすことにとどまらず、人の心を動かし、 生活を健やかで彩り豊かなものにしてくれる点にあります。健康づくりのために スポーツや運動を行うことが推奨されていますが、その効果を高めるためには 継続することが重要です。最初は乗り気でなかった運動も、効果や爽快感を感 じることで身体を動かす楽しさへとつながり、継続するきっかけになります。 現在は、スポーツを通した交流やコミュニティ形成に関心を持ち、ダンスや身体表現が人と人との関係性をどのよう に生み出すのかを研究テーマとしています。特に、異なる背景を持つ人々が身体活動を通して関わることで生まれる 社会的つながり（ソーシャルキャピタル）や、ダンスを活用した国際交流・地域交流の可能性について探究しています。 今後は、ダンサーやフィットネス指導者として培ってきた経験を学生たちに伝えながら、魅力的な運動指導や身体 表現のあり方について学生とともに研究を進めていきたいと考えています。また、地域の方々にもスポーツや運動の 「楽しさ」を伝え、健康づくりや交流の機会を広げていくことを目指してい ます。 ■紹介 11 スポ ーツ科学部
地域社会と協働するゼミ活動の一環と して、学生と共に高齢者サロンで運動指 導やレクリエーション活動を実施していま す。学生が自ら運動プランを立案・実践す ることで、地域住民の健康促進と学生の 実践的学びの両立を目指しています。ま た、市役所を中心としたイベント「健康の 日」にも参加し、大学と地域が連携した健 康支援活動を継続して実施しています。 静岡産業大学内で開催されているい わた総合スポーツクラブにおいて、成人 向けヨガ教室「YOGA・BODY MAKE」を 定期開催し、年間30～40クラスを実施 しています。教室には中高年層や学生・教 職員が参加し、世代を超えた交流の場と しても機能しています。また運動指導者や スポーツインストラクターを目指す学生た ちが、リアルな運動教室の現場に触れる 機会にもなっています。これらの取り組み は、地域の健康促進だけでなく、大学の 教育資源を社会へ還元する実践例として 評価されています。 2023年より、静岡産業大学が主催す るダンスイベント「静岡産業大学ダンスの 夕べ～ダンスダンスダンス～」で事務局 長を担当させていただき、企画運営・制 作・出演を担当してまいりました。磐田市 や教育委員会、文化財団などと連携し、 地域に根ざした舞台芸術イベントを毎年 開催しています。また、学生との共同創作 作品を上演し、地域の文化振興と学生の 表現教育を結びつける公演のあり方を実 践研究しています。 2025年は、芸術やスポーツを通じた 多文化共生の推進にも取り組んでいま す。藤枝市・藤枝西高校との官学連携事 業「藤枝でマインドフルネスワークショッ プ！」では、市民や高校生に心身の調和を テーマとするプログラムを提供しました。 さらに、令和7年12月開催予定の「静岡 産業大学ダンスの夕べ2025～ダンスダ ンスダンス～」では、外国人支援団体や 在留外国人（ブラジル、ペルーなど）と協 働し、地域全体で多文化共生を体現する 舞台を企画しています。磐田市自治デザ イン課や国際交流協会、地元企業とも連 携し、文化芸術を通した地域共創のモデ ルづくりを進めています。 スポーツウエルネス学・身体教育学・ダ ンスの分野を専門とし、「心と身体のつな がり」を主題に研究を行ってきました。こ れまでの研究では、ヨーガやマインドフル ネス、バレエといった身体運動を通して、 人が運動を楽しみながら心身の健康を維 持・向上させる仕組みを探究してきまし た。特に、運動を継続するための動機づ けや“楽しさ”の質的側面に着目し、健康 スポーツとしてのダンスの教育的・社会 的価値を明らかにしています。また、研究 で得られた知見を教育現場や地域活動 に活かし、学生や地域住民の健康づくり 支援にも積極的に取り組んでいます。 今後は、スポーツウエルネス学の理論 的深化と実践的展開をさらに進めていく 予定です。特に、心身の自己調整力やウェ ルビーイングの観点から、身体運動が個 人と地域社会に与える心理的・社会的効 果を明らかにし、誰もが生涯を通じて健 康に暮らせる社会モデルの構築を目指し て研究を進めてまいります。 ■地域の健康づくりと世代間交流 ■多文化共生と国際連携 ■地域をフィールドとした 学生の学び ■文化・芸術による地域活性化 ■研究 12 スポ ーツ科学部
動けるカラダ、続けられるシゴト。未来もずっ 学 位 修士（人間科学） 早稲田大学 専門分野 運動器スポーツ医学 所属学会 日本体育学会 日本体力医学会 日本運動療法学会 日本運動疫学会 中井 真吾 スポーツ科学部 教授 NAKAI Shingo 近年、スポーツや運動はロコモティブシンドロームやフレイル予防だ けでなく、企業の「健康経営」を推進する重要な要素として注目されて います。しかし、過度な運動や不適切な動作によるケガ（外傷・障害）は、 生産性の低下や医療費の増加につながり、経営課題ともなり得ます。 私たちの研究では、筋力・柔軟性だけでなく動作や環境を含めたスク リーニングを通じて、ケガを未然に防ぐ仕組みを検証しています。これ により、社員の安心・安全な身体活動を支援し、長期的な健康維持を実 現します。実際、国内外の調査では、健康経営に積極投資した企業は プレゼンティーイズムの改善やアブセンティーイズムの減少により、生 産性が3～5％向上し、1人当たり年間数十万円規模の経済効果 が得 られることが報告されています。さらに、介護予防（ロコモ・フレイル対 策）を組み込むことで、中高年層社員の就業継続率や医療・介護コスト 削減にも直結します。私たちは「ケガをしないでスポーツを楽しめる仕 組み」を基盤に、企業の医療費負担の軽減、労働力維持、ひいては企業 価値の向上につながる新たな健康経営モデルを提案いたします。貴社 と共に、数字で裏付けられた確かな成果を創出し、持続的成長と社会 貢献を両立させるパートナーシップを築いていきたいと考えています。 ■紹介 13 スポ ーツ科学部
と健康に 私は運動器スポーツ医学を専門とし、 子どもから高齢者、そして働く世代まで、 一人ひとりが日常生活や仕事、スポーツ を「自分らしく続けられる」身体づくりを 支援する研究に取り組んでいます。ロコ モティブシンドロームやフレイルの予防、 スポーツ障害の発生要因の分析、アス リートのコンディショニング支援など、運 動と健康に関わる課題を幅広く対象とし ています。研究の中心にあるのは、“動き” を科学的に理解し、その人の生活の質向 上にどのようにつなげていくかという視 点です。 自治体との連携では、高齢者を中心と した身体機能測定や健康調査を継続的 に実施し、地域の健康状態の把握と改善 に寄与しています。通いの場での測定会、 自治体のLINE公式アカウントを活用した 大規模アンケート調査など、多様なアプ ローチを通じて多角的なデータを集め、 地域住民の健康実態を可視化してきまし た。特に、ツーステップテストや立ち上が りテストといった簡便で効果的な評価法 を普及させることで、ロコモ・フレイル予 防の早期発見と対策に役立てています。 こうした取り組みは、身体機能の向上 だけでなく、地域のつながりや活動参加 意欲の改善など、心理・社会的側面にも 良い影響を及ぼしていることが確認され ています。地域と大学が協力しながら住 民の健康を支える仕組みづくりは、今後 の高齢社会においてますます重要な役割 を果たすと感じています。 企業や自治体と進めている「健康経営 支援」も、私の研究テーマの大きな柱で す。従業員の筋力、柔軟性、バランスなど の身体機能を測定することに加え、従業 員自身が自らの健康状態をどのように認 識しているかを評価する主観的指標を重 視しています。 これは、定期健康診断のような客観的 な数値だけでは捉えきれない、従業員の 「幸福度「」活力「」疲労感「」仕事へのエネ ルギー感」といった内面の変化を把握す るためのものです。たとえば身体機能は 改善していても、本人が疲労を強く感じ ていれば生産性は向上しませんし、逆に 活力が高まることで業務効率が上がる ケースもあります。こうした主観的健康の 視点を取り入れることで、健康施策の効 果を多面的に評価でき、企業の意思決定 に大きく貢献しています。 また、消防職員の健康と安全を支える プロジェクト研究にも力を入れています。 消防職員は、火災現場での活動、重装備 での移動、要救助者の搬送など、極めて 高負荷の業務に日常的に従事していま す。その結果、腰痛や肩痛をはじめとする 筋骨格系障害（MSDs）のリスクが高く、 職務の継続にも影響することがあります。 本研究では、身体機能の詳細な測定に 加え、ウェアラブルデバイスを活用して勤 務中の身体負荷の蓄積やストレスを可視 化しています。さらに、重装備での階段昇 降、ホースの操作、要救助者搬送など、消 防特有の動作を三次元動作分析や筋電 図により科学的に解析し負担の偏りや障 害リスクの高い動作パターンを明らかに しています。 これらの成果は、障害予防を目的とし たトレーニングプログラムの開発や、若手 消防職員向けの教育研修の内容改善に つながっています。消防の現場における 安全性向上に直結するだけでなく、地域 防災力全体の強化にも貢献する取り組 みとして位置づけています。 教育面では、学生が地域の健康測定 会やスポーツ現場に参加し、企画、運営、 測定、データ分析、フィードバックまでを一 貫して経験する「プロジェクト型学修」を 推進しています。机上の学びだけでは得 られない、コミュニケーション能力や課題 発見力、現場対応力が身につきます。消 防職員プロジェクトにも学生が関わるこ とで、専門家と協働しながら取り組む経 験が大きな成長につながっています。 私自身、スポーツ現場でのトレーナー 活動、高齢者施設でのリハビリ支援、ス ポーツ医学クリニックでの実践など、幅 広い現場経験を積んできました。こうした 経験を研究と教育に生かし、「科学的根 拠に基づく実践」と「現場経験に基づく研 究」を往復しながら、多様な健康課題に 取り組んでいます。 今後も、ロコモ・フレイル予防、働く人 のMSDs対策、消防職員の健康支援、さ らにはスポーツ現場の障害予防に向けた 研究を継続し「、動けるカラダ、続けられる シゴト。未来もずっと健康に」という理念 のもと、地域社会に貢献できる研究を進 めてまいります。 ■生涯を支える「動けるカラダ」の ための研究と地域連携 ■主観的評価を取り入れた 健康経営と働く人の支援 ■地域とつなぐ教育・実践を 重視した人材育成 14 スポ ーツ科学部
15 佐 さ の 野 典 のりひで 秀 SANO Norihide School of Management Faculty of Sports Science School of Management 連携可能内容 連携可能内容 プログラミング講座（Python、Scratch、Pepper、micro:bitなど）、ChatGPT入門講座、生成AI入門講座、データサ イエンス入門講座、オープンデータとIoTに関する共同研究、ヒューマンエラーに関する共同研究、メタバースの活用 など ■職位 副学長 教授 ■学位 博士（工学） 東京工業大学 ■専門分野 システム科学 ロボティックス 意思決定論 人工知能 ３DCG メタバース ■所属学会 日本機械学会 日本原子力学会 芸術科学会 CG-ARTS協会 二足歩行ロボットの安定した姿勢制御。身近になってきたロボットを安全に生活の中で使えるように、歩 行や、さまざまな動きを安定して行えるようファジィ制御を用いた姿勢制御について研究しています。また、 これらのロボット等を操作しやすい人間 - 機械系の実現のために、マンマシンインターフェイスの開発・ 評価に取組んでいます。システムの安易な自動化は、人間に過大な負荷をかけ、人間 - 機械系を総合的 に判断すると安全性が脅かされていることをマンマシンシステムの利用者である操作者へのアンケート調 査とファジィ積分を用いた解析によって調べています。人間が行う判断・意思決定において、各評価指標 （項目）とその重みの加重総和によって比較する方法があります。この加重総和を計算する際に、重みに ファジィ測度を用い、人間の主観的な判断に近い、重み間の重なりを考慮した手法を調べています。さら に3DCGとメタバースの活用についても取り組んでいます。 【過去の連携実績】 Pepperプログラミング講座、Scratchプログラミング講座（藤枝市内小学生向け、 小学生親子向け、小中学校教員向け）、吉田町シニアカレッジ（人工知能（AI）の基礎ー社会はどう変 わるー）、未来型スキル教育支援事業（経営に活かすデータサイエンス入門講座）、富士宮市民カレッ ジ講師、合わせて地域災害避難通信拠点や地域医療拠点への活用も提案、PyCon Shizuoka （Python Boot Campなどの実施推進）など 【SDGsの視点での連携可能内容】 「４.質の高い教育をみんなに」ICTを活用した授業、データサイエ ンス教育、プログラミング教育、メタバースの活用など、「９.産業と技術革新の基盤をつくろう」AIとロ ボットの活用で働き方改革推進 【その他】 静岡県ネット安全・安心協議会委員長、静岡県国民文化祭映像文化フェスティバル企画 委員会委員長、CG-ARTS協会協会委員、The 25th InternationalConference on Artifical Intelligence and Soft Computing (in Zacopane, Poland, International Programing Committee member)などを歴任 データサイエンスの活用で主観的判断を予測に活かす。 ロボットとAIで、人に優しい、豊かな未来を目指す。 全国レベルでは、総務省と全国知事会、全国市長会、全国町村会が母体として設立された地域総合 整備財団の地域再生事業アドバイザーとして、全国各地の地域再生の支援をしています。 静岡県内では、県関係では、自治紛争処理委員、開発審査会委員、企業局経営評価委員会委員をし ており、市町関係では、沼津市、熱海市、伊豆の国市、牧之原市、御前崎市、菊川市の総合計画審議 会の会長として総合計画の策定に、静岡市、島田市、伊豆の国市、袋井市、森町の行財政改革審議 会の会長として行財政改革に、静岡市、浜松市、磐田市、菊川市、湖西市の都市計画審議会の会長と して都市計画に、静岡市、牧之原市の自治推進審議会の会長として市民協働のまちづくりの推進に、 携わってきました。 大学では、憲法、行政法、民法、都市マネジメント等の講義や専門演習、専門ゼミナール、卒業研究の 指導のほか、東部・伊豆サークルや地域貢献サークルの顧問として、学生たちと、市町村や経済団体 等の依頼を受けて、地域課題の解決のための現地調査等を行い、提言・提案等をしてきました。 マスコミ関係では、テレビのニュース番組や国政選挙の開票速報特別番組に出演するとともに、新聞 等の取材に応じて時事関係のコメントをしています。 小 こいずみ 泉 祐 ゆういちろう 一郎 KOIZUMI Yuichiro ■職位 学長 教授 ■学位 博士（公共政策学） 法政大学 ■専門分野 法学 公共政策学 地域学 ■所属学会 日本公法学会 日本行政学会 日本公共政策学会 日本地方実務行政学会 静岡地域学会 地域の再生と地域課題の解決 島田市の和菓子バルイベントでの学生企画 藤枝青年会議所との連携 経営学部 ／スポーツ科学部 経営学部
16 田 た ば た 畑 和 かずひこ 彦 TABATA Kazuhiko School of Management School of Management 連携可能内容 最先端のビジネスモデルの構築 ■職位 経営学部長 教授 ■学位 経済学修士 明治大学 ■専門分野 組織モチベーション論 人間関係論 人的資源管理論 日本人論 ■所属学会 日本経営学学会 比較文明学会 日本経営倫理学会 近年、脳科学や進化心理学、進化人類学の知見が様々な学問に影響を与えている。私の専門とす る経営学もその例に漏れない。それら知見は経営学に援用され、経営学に新たな扉を拓いている。「脳 が痛みを感じない販売スタイルとはいかなるものか」、「脳が求める価格設定は？」、「ハイエンド(最高 級)商品の魔法」、「脳は知っているブランドを愛する」など、ニューロマーケティングの知見を利用すれ ば、ビジネスはまだまだ掘り起こせる状態にある。静岡産業大学の学びの特徴は実学である。使えなけ れば意味がない。これからの時代に必要な、学生がビジネスという大海を上手に泳ぐ切るに必要な最 先端の学び、最先端の知見を提供することを心掛けている。 個人的には「日本人論」の集大成に努めている。日本人というと「個人主義的」だとされるアメリカ人 と対比され、従前は「集団主義的」と捉えられてきたが、それら通説は今では否定されている。むしろ データは日本人の方が個人主義的であることを示す。では、日本人の特徴とはいったい何なのか。文 化、さらにはその基底である宗教の影響から他者過剰配慮を旨とする日本人論はいったいどこに行っ てしまったのか。今、日本人の遺伝子を紐解きながら、改めてその解を求めている。 最先端の経営理論、脳科学と経営学の融合、 脳科学は経営学にどのような知見を提供するか 明 あ か し 石 さつき AKASHI Satsuki 連携可能内容 今年度から着任のため、連携できる内容や過去の連携実績などはありませんが、これからいろいろなことに取り 組んでいきたいと思っていますので、よろしくお願いいたします。 ■職位 特任教授 ■学位 修士（経営学） 慶應義塾大学 ■専門分野 財務会計 経営分析 ■所属学会 昨今の国際情勢は、原油をはじめとする資源価格や食料品など、輸入コストの著しい高騰を招いてい ます。この影響は一般消費者の生活に留まらず、日本企業、特に地域経済を支える地元企業にとって、 かつてないほど厳しい経営環境をもたらしているのではないでしょうか。 具体的には、原材料費の増大に加え、人件費の上昇やエネルギー価格の高騰が販売費・一般管理 費を圧迫しています。さらに、長らく続いた低金利時代から「金利ある世界」へと局面が変化したこと で、借入金を持つ企業にとっては金利負担の増加が新たな経営課題として取り沙汰されています。 このような状況下で、企業が持続的な成長を遂げ、その社会的使命を果たし続けるためには、財務・ 非財務の両面から経営状況を分析し、課題に対して迅速かつ的確な策を講じることが不可欠です。 私はこれまで、数多くの経営者へのインタビューや経営分析に携わってまいりました。その実績をもと に、地元企業の現状に即した実践的な解決策を追求しています。単なるデータ分析に留まらず、経営 者の思いに寄り添った解決策を提言することを心掛けています。 地元企業の発展に寄与することはもちろん、私自身も既存の枠組みに捉われずに、新しい視点を取り 入れ、地域経済のさらなる発展のため、幅広く研鑽を積み活動をしてまいります。 経営分析と対話をもとに、 地元企業の持続的成長を支援します。 経営学部 経営学部
17 石 いしがき 垣 美 み か 佳 ISHIGAKI Mika 入 い り え 江 眞 ま り 理 IRIE Mari 連携可能内容 多世代（子ども・高齢者）を対象としたリトミックの展開と方法に関する連携や共同研究。 連携可能内容 ■職位 准教授 ■学位 修士（経済学） 静岡大学 ■専門分野 簿記・会計 ■所属学会 日本商業教育学会 日本会計研究学会 中小企業会計学会 ■職位 教授 ■学位 博士（教育学） 明星大学 ■専門分野 リトミック 音楽と身体表現 保育における表現 ■所属学会 日本ダルクローズ音楽教 育学会 日本音楽教育学会 日本乳幼児教育学会 国際幼児教育学会 日本保育学会 ほか 専門学校に勤務していた経験を活かし、大学や資格講座などで資格を目指す人たちにアドバイスをし ています。資格は内容を教えるだけでなく、その資格を取得した時の達成感やその資格をどのように次 のステップに進んでいくのかを一緒に考えています。また研究分野としては近年、企業の合併、株式交 換、株式移転、会社分割等の企業結合が盛んに行われている点に着目しています。企業結合は企業 だけではなく、利害関係者にも大きな影響を与えます。どの手法がその企業に最善の方法なのか、そし て企業結合後の企業の問題点は何かを中心に研究しています。企業経営は利益を目的としています。 利益が出れば税金がかかります。法人企業は法人税、消費税、個人企業は所得税、消費税、資産に関 しては、資産税として、事業承継に関わる相続税、建物・土地などの固定資産税と、それぞれの税金が 企業に関係します。経営者のみならず、企業に関係する人達が、税金を税法から考えることで、企業経 営につながると考え、税法をそれぞれの方面から研究し、最近では酒税法の改正で企業からの立場だ けではなく、消費者側からも研究を行っています。 また、中小企業会計について、中小企業がコロナ禍のなかで、さらに収束後についてもどのように経営 を行っているのか、会計の観点から研究しています。 リトミック研究においては、音楽と動きの融合がヒトにもたらすさまざまな効果について研究が重ねられて います。音楽そのものがもつ機能と体を動かすことによる認知過程には、これからの時代に必要とされる 多様な力を育む可能性が認められるのです。これまで「、幼児期における身体運動」への実践に資するリト ミックについての研究」（2022）では、幼児期の多様な運動のあり方と子どもの発達について、また「『音楽 と私たち』（1945）「第３部 思考と自明の理」におけるJ＝ダルクローズの思想」（2024）では、リトミック教 育の理念を改めて明らかにしました。現在は、これらの研究成果に基づき、音楽・幼児教育の領域にとど まらず「心身が満たされた良好な状態（well-being）」にあるヒトと社会を考える取り組みを進めています。 入江ゼミでは、このようなリトミック教育の考え方を基本に”さんだいおんがくとどけ隊”として、保育所、病 院、高齢の方のための施設等で活動し、それぞれの施設が社会で担う役割を体験的に学ぶことによっ て、研究の手がかりとしています。 【その他】 ・磐田文化振興会理事長 ・日本ダルクローズ音楽教育学会理事 ・磐田市保育士等キャ リアアップ研修講師（2025年度） 資格取得を活かし、次のステップへ。 企業結合や税法の知識は企業経営につながる！ 音楽とともに身体を動かすことの意味を考える School of Management School of Management 経営学部 経営学部
18 王 おう 暁 ぎょうげい 芸 WANG XIAOYI 連携可能内容 観光マーケティングの視点から、地域資源を活用した観光振興や地域活性化に関する企画立案、調査・分析に協力可能です。 ■職位 講師 ■学位 博士（商学） 明治大学 ■専門分野 サービス・マーケティング 消費者行動 ブランド論 観光マーケティング ■所属学会 日本経営診断学会 近年、スポーツを通じた地域活性化への関心が高まっています。観戦者がチームを応援するために来 場する際には長距離移動を伴う場合も多く、その移動はスタジアムが所在する地域に経済的効果を もたらすとともに、チームへの愛着にも影響を与える可能性があります。このように、スポーツを契機とし て生じる移動や消費を含む観光形態は「スポーツ・ツーリズム」と呼ばれています。スポーツイベントの 開催は、関連施設や交通機関、宿泊施設の整備を促進し、地域内消費の拡大や地域の知名度向上 といった効果が期待されています。 近年の研究では、観戦者データを用いた分析により、スポーツ・ツーリズムにおけるサービス・クオリ ティとファンの行動意図との関係性を明らかにしました。本拠地球場の施設、交通アクセス、試合中の 場内サービスといった要素が観戦体験の質を高めることで、ファンの満足度や再観戦・再来訪意向に 影響を与えることが示されました。さらに、これらは顧客生涯価値の最大化や球団収益の向上に寄与 し、地域への再訪問意向の向上や地域経済の活性化にもつながることが示唆されています。 こうした研究成果を踏まえ、スポーツ・ツーリズムの効果の背景にはプロスポーツと地域社会との関係 性が重要な役割を果たしていると考えられます。今後は、プロスポーツと地域社会のパートナーシップ 形成に着目し、その重要性および影響について検討を深めていきたいと考えています。 スポーツ・ツーリズムは地域に何をもたらすのか？ 太 お お た 田 さつき OTA Satsuki 連携可能内容 大学生が仕事生活にスムーズに移行し、社会で活躍する人材になるには在学中の職業経験が大切です。インターンシップは職業経験の一つですが、アル バイトの方が効果的という研究が増えています。大学生のキャリア教育を、企業のアルバイト人材の確保と定着に結びつけ、産学共同の人材育成をする仕組みを考えています。 ■職位 准教授 ■学位 博士（心理学） 青山学院大学 ■専門分野 産業・組織心理学 社会心理学 ■所属学会 産業・組織心理学会 日本社会心理学会 日本心理学会 日本応用心理学会 日本キャリア教育学会 人は生活時間の多くを働くことに費やしているため、「働く」を研究することは人々の生活向上に役立 つと信じています。それが働く人々の心理や働く前の準備段階にある大学生の就業意識を研究テーマ にした理由です。 働く人の心理と組織 働くのは稼ぐためだけではありません。人や社会と関わったり、能力を活かして 世の中に貢献したり、働く理由は様々です。働くことで充実感や達成感が得られ、成長したという実感 も得られます。仕事がストレスになることも多いのですが、仕事でストレスが軽減することもあります。働 く人々の仕事への向き合い方をうまくマネジメントすることで組織のパフォーマンスが上がります。私の 研究テーマは、組織がどのように健康的でポジティブな働き方を引き出せるか探ることです。 多様な人材と組織 働き方は働く人々のおかれた状況や価値観によって異なるので、組織は働く人々 を皆同じように扱うわけにはいきません。多様な人々を受け容れるのは難しいことですが、多様な考え 方や能力を活かすことで組織が活性化し、組織の実力が上がります。多様な視点で組織内や組織を 取り巻く環境をみることで、問題や誤りを発見できます。多様な人々のやりがいを高めてコミットメント や生産性を引き出すことができれば、組織のパフォーマンスが向上するので、組織と働く人々はwinwin の関係になれるのです。女性のキャリアの研究には、多様な人材のマネジメントを視野に入れていま す。働く人々を対象とした研究で，多様な人材が働きやすく且つやりがいを感じられる組織づくりが，パ フォーマンスを高める可能性も見出しました。 大学生活と働く準備 大学生は学生生活の中で、働くことへの姿勢が作られます。どのような学生生 活の過ごし方が働く準備となるのかについても研究しています。働く準備が整うことで、自分にとって心 地の良い仕事や組織を選べるので、その手助けをしたいからです。大学生を対象とした研究では，勤 務先の仕事内容や働き方次第でアルバイトがキャリア形成につながることを見出しました。 働く人と組織を win-win 関係にするための研究 School of Management School of Management 経営学部 経営学部
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