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教授 太田 さつき/Satsuki Ohta


最終卒業(修了)
大学・大学院
青山学院大学文学研究科
学位 2003年3月 博士(心理学) 青山学院大学
主な職歴 2000年4月 青山学院大学文学部助手
2002年4月 東京富士大学経営学部専任講師
2005年4月 東京富士大学経営学部准教授
2009年4月 東京富士大学経営学部教授
2016年4月 静岡産業大学経営学部教授
専門分野 産業・組織心理学、社会心理学
研究テーマ ワーク・コミットメント、大学生の就業意識
担当科目 組織心理学、モチベーションの心理学、集団の心理学、社会心理学、説得の心理学、
対人関係の心理学、心理検査法、基礎ゼミナール、専門ゼミナール
所属学会 日本心理学会、産業・組織心理学会、社会心理学会、日本応用心理学会
教育・研究内容 「ワーク・コミットメント」と「大学生の就業意識」が現在の研究テーマです。人は生活時間のほとんどを働くことに費やしているため、「働くこと」を研究することは、人々の生活向上に役立つと信じています。雇用する側の組織についても検討することになるため、組織と個人の共存に貢献できると考えています。ワーク・コミットメントは現在働いている人々の行動にかかわり、大学生のキャリア意識は働く前の準備にかかわる問題です。どちらも働く人々の心理や行動にかかわる事柄であり、組織心理学やモチベーションの心理学の授業内容に含まれる内容です。社会に出る前に、仕事や組織、社会や人生との心地よいかかわり方を考えていただけるようお手伝いしたいと思っています。

研究業績

著書・学術論文等の名称 発表年月 発行所・発表学会等の名称
著書 雇用管理業務支援のための尺度・チェックリストの開発:
HRM (Human resource management)チェックリスト」
1999年 日本労働研究機構
変革期の大卒採用と人的資源管理-就職協定廃止と
大卒の採用・雇用管理の変化
2000年 日本労働研究機構
組織の診断と活性化のために基盤尺度の研究開発:
HRMチェックリストの開発と利用・活用
2003年 日本労働研究機構
応用心理学辞典 2007年 日本応用心理学会
ゼロから学ぶ経営心理学 2012年 学文社
中小企業における人材の採用と定着:人が集まる求人、生きいきとした職場/アイトラッキング、HRMチェックリスト他から 2012年 労働政策研究・研修機構
中小企業と若年人材: HRMチェックリスト、関連資料、企業ヒアリングより採用、定着、動機づけに関わる要因の検討 2014年 労働政策研究・研修機構
学術論文 産業・組織心理学〔改訂版〕 2017年 白秋書房
社会人の大学院就学とワーク・コミットメントの関係 1999年11月 産業・組織心理学研究 
第12巻第2号
多重役割への従事とその結果:研究の現状とその方向性 2000年3月 教育研究
(青山学院大学)
第44号
多重役割が心理的well-beingに及ぼす効果についての検討:
大学生を対象として
2001年3月 紀要
(青山学院大学文学部)
第43号
多重な役割が従事者の心理的健康に及ぼす影響:文献に基づくフレームワークの構築 2001年3月 青山心理学研究 第1号
自分の中のリーダー:自らを導くセルフ・リーダーシップとは 2003年3月 FUJI BUSINESS REVIEW 
Vol.13 No.2
大卒ホワイトカラーのワークコミットメント:因果関係の検討 2005年12月 心理学研究
第76巻第5号
多重な役割従事と心理的well-beingとの結びつき:
役割間の関係性を含めた検討
2006年2月 心理学研究 
第76巻第6号
就職活動に対する自己効力感:測定尺度作成の試み 2006年3月 応用心理学研究
第31巻第2号
Relationship between Organizational Responses to Nonwork and Organizational Commitment 2006年3月 富士論叢
第50巻第2号 
コンピュータ援助型キャリアガイダンスの効果:
短大生の進路選択に対する自己効力感と職業不決断への影響
2007年3月 応用心理学研究 
第32巻第2号
就職活動に対する自己効力感尺度:
項目分析と対象者間比較
2007年9月 富士論叢 
第52巻第1号
技能の転用可能性認知とワークコミットメントの関係 2010年3月 富士論叢 
第54巻第1号
就職活動に対する自己効力感:
大学生を対象とした尺度の有効性の検討
2012年3月 応用心理学研究 
第37巻第2号
組織コミットメントの存続的要素についての展望 2013年11月 産業・組織心理学研究 
第27巻第1号
中小企業経営者の変革的リーダーシップと管理職との
関係性が従業員の経営革新行動に及ぼす影響について
2013年11月 富士論叢 
第57巻第1号
プロアクティブ行動測定尺度の日本における有効性:Griffin, Neal & Parker(2007)のフレームワークを用いた検討 2016年3月 産業・組織心理学研究 
第29巻第2号